高気密・高断熱・長持ち・ローコストな家の施主ブログwith泉北ホーム

2017年10月完成の新築一戸建てマイホーム。エアコン1台で全館風空調。冬暖かく夏涼しい暮らし。積水ハウスより800万安い建築費用、一条工務店より光熱費が安くなる家づくり。

【家づくりのテーマ】
高気密・高断熱・長持ち・低予算

【拙宅の概要】
高気密(C値0.29)・高断熱(Ua値0.39・Q値1.4)・2×6工法・HEAT20のG2グレード達成(6地域)・ZEH認定(ゼロ・エネルギー・ハウス)・パッシブデザイン・窓APW430・APW330真空トリプルガラス・玄関ドア(イノベストD50)・三種換気システム(La-60)・ホウ酸防蟻(エコボロン)・バルコニー金属防水(スカイプロムナード)・改質ゴムアスファルトルーフィング(イーグルガード)・床下断熱(フェノバボード特注120mm厚)・壁断熱(フォームライトSL140mm)・屋根断熱(フォームライト350mm)・断熱カーテン(ダブルハニカムシェード)・フロアコーティング(UVコーティング)・長期優良住宅・省令準耐火構造・許容応力度計算による耐震等級3・耐風等級2・エアコン1台による24時間の全館風空調・エアコン再熱除湿による絶対湿度コントロール・年間光熱費が約10万8000円(太陽光発電の自家消費を含んだ金額)

【地震に強い家づくり】耐震等級3は必要か?【許容応力度計算】

こんにちは。こんばんは。おはようございます。くろーばーです。


今日は家の耐震性についての記事になります。




日本で住むかぎり、地震のリスクからは逃れられません。


これは皆さんご承知の通りで、家づくりをされる方でここを蔑ろにされる方は、ほとんどいらっしゃいません。


地震に強い家にしたいですよね。


日本は昔から大きな地震があるたびに、被害を受けた反省から建築の法律が変わってきました。


まず、その流れを簡単に説明します。


第二次世界大戦が終わってすぐ後の1948年に福井地震が起きたことを受けて、1950年に旧耐震基準が制定されました。


築40年以上の古い家ということもあり、地震があったらほとんどの家が被害を被るレベルの耐震性しかありません。


実際、この基準だと、2016年に起きた熊本地震では3割近い家が倒壊しています。2割弱が全壊。無被害だったのは、わずか5%でした。


正直、このレベルの耐震性では安心して住むことが出来ないことが分かります。


もし、築40年以上の家にお住まいの方がいらっしゃったら、耐震補強を行うなどを是非、行って欲しいと思います。


最近では自治体の方からも耐震補強に関して、補助金を出していたりするので、ぜひ検討してみてください。


例えば、私の住む大阪の堺市では、こんな感じです。



それぞれの自治体で内容が変わるので、一度調べてみてください。







次に、1981年に制定された新耐震基準と呼ばれるものです。


これも1978年に宮城県沖で起きた大きな地震をきっかけに法改正されたものです。


考え方としては、震度5程度では損傷を受けない。震度6から7が来ても倒壊はしないレベルを想定したものです。



また、関西の方では経験された方も多い阪神大震災。


1995年に起きたこの地震をきっかけに、新耐震基準がさらに強化されることになりました。


それまでの設計基準にプラスして、
○地盤の強さに応じて基礎の設計を行うこと。
○基礎と柱を金具で留めること。
○適切な位置に耐力壁を設けること。



こうした部分が、2000年の法改正で新たに決まっています。



この2000年の法改正の時に、私たち素人にも耐震性が分かりやすい制度もできました。
いわゆる耐震等級というものです。



現在、日本で建てられる建物は少なくとも耐震等級1を満たしています。これを満たさない家は法律的に建てられないということですね。


この耐震等級1は簡単にいうと、阪神大震災(震度7)クラスの地震が来ても、家が倒壊はしない、というレベルの強度になります。


耐震等級2は、1の強度の1.25倍。
耐震等級3は、1の強度の1.5倍の強度です。


消防署や警察署といった防災拠点となる建物は、耐震等級3の建物になります。税制的に少し有利になる長期優良住宅の認定を受ける場合は、耐震等級2以上が必要です。


長期優良住宅という国が認定している制度では耐震等級2で良いのだから、等級2で十分じゃないか、と考えられる方もいらっしゃると思います。


私も数年前まではそう考えていたのですが、その考えを改めさせられたのが、2016年に起きた熊本地震です。


以下は熊本地震による被害を耐震等級で区別したものです。




阪神大震災クラスの震度7では倒壊しないとされた新耐震基準でしたが、2000年で法改正された耐震基準1の家でも、残念ながら倒壊している家が少なくありません。


そして、中でも建築業界を驚かせたのが、倒壊することはないだろうと思われていた耐震等級2の家ですら倒壊しているケースがあった事です。


もちろん、2000年以降の耐震等級1以上を取得している家になると、以前に比べて被害は小さくはなっています。


以下は、旧耐震と新耐震の被害の違いがわかる表です。






2000年以降の家ではかなり被害が少なくなっていることが分かります。


しかし、注目して欲しいのが、一つ前の表。



耐震等級が2までの住宅では、倒壊・全壊している家はもちろん、その先、住み続けるのが難しい半壊以上の家が多数存在する事です。


家の耐震性は命を守るのは一番に大切ですが、同じぐらいに、その後、家に住み続けられるかどうかが大事になってきます。


極端な話、もし住み続けられないのであれば、住まい手の命さえ確保して、あとは家が倒壊してくれた方が、むしろ解体費用が安くなりますからね。


まあ、極端な話ですが。



そのあと、住まい続けられるかどうかで、家の立て直しをするかどうかという、数千万円のお金に関わる話になりますから、この耐震性の違いは大きな違いを生むことになります。


時々、そのための地震保険じゃないかと考えられる方もいます。


しかし、残念ながら地震保険で家の建て替えをする保険料を得ることは難しいです。


まず、家が倒壊・全壊しないと保険料が100%降りてこない保険がほとんどです。しかも、気を付けて欲しいのが、これは建物の時価の価格に対して、ということです。


例えば、3000万の予算で家を建てました。だから地震保険が3000万円が出ると思ったら大間違い。


3000万円の中から、諸費用にかかった費用は別になります。


しかも、時価の建物費用なので、新築後、年数が経つにつれて補償額が下がっているという事です。


3000万の保険が降りてくると考えいたら、1000万しか降りてこないなんて事がザラにあるということです。


しかも、これは倒壊・全壊の場合です。一番悲惨なのは半壊レベルのものです。


半壊レベルだと、降りてくる保険は全損の半額程度。
半壊だと完全に倒壊するよりも解体費用もかかる。


しかも、そのあと住むことができないことは倒壊・全壊と変わらない。


築何年かで変わってきますが、数百万ぐらいの保険だとすると、家の解体費用、仮住まいの費用を考えると、それだけで保険を使い切ってしまうイメージですね。


生活再建のためのお金にはなるけど、家の立て直しの費用は残らないぐらいのイメージです。



地震保険の一例(損保ジャパンさんの場合)








お気づきの方もいらっしゃるかもしれませんが、耐震等級1や2を取得している家というのは、比較的に新しい家です。


今後、築年数が増えると、等級1や2を取得していたとしても経年劣化が進みますから、より被害は大きくなると予想されます。


つまり、熊本クラスの地震が起きた場合、耐震等級2では不足ではないかと思うわけです。


また、日本で震度7の地震は過去4回を記録していますが、これから先、より強い地震が起こる可能性もあります。


私の父親は一級建築士で、大手ゼネコンに勤務していました。


1995年の阪神大震災まで、高速道路が倒壊するなんて建築業界でも予想だにしていませんでした。


とくに、四国あたりから静岡あたりまでの地域で、30年以内に80%の確率で起きると予想されている南海大地震。


日本では周期的に起きている地震だけに、私たちが生きている間には、まず間違いなく起きると考えられています。


そう考えると、先ほどの表を見ての通り、耐震等級3を取得しておくことは、これからの住宅において必須であると思います。


開放感やデザイン性を強く求めると、どうしても柱や壁を少なくしがちですが、これらの事を考えると、耐震等級3は必要な住宅性能ではないでしょうか。


震度7の地震が来ても、そのあと住み続けることができる。
地震保険も安くなる。
家が古くなってきても家の損壊リスクに対してマージンがある。



これまで震度5の地震は数十年レベル。震度7は数百年に一度と言われて来ましたが、実際には震度7の地震は4回記録されています。


こうした事実を考えると、これからの家づくりでは耐震等級3は当たり前に取得し、なんなら、さらに耐震性に余裕をみることも大切だと思います。


今までの建築基準法の変遷をみると、南海大地震が起きた後に、また法改正があるかもしれませんね。耐震等級4とか。


そうした時代を見越し、自分達の生活の維持を考えた上で、しっかりした耐震性能を持った家づくりをしたいですね。






耐震等級は私たち素人でも分かりやすい制度ですが、いくつか注意も必要です。


まず、チラシなどで騙されないで欲しいのですが、耐震等級3「相当」と書かれているものですね。


この「相当」では、本当に耐震等級3が取れているかどうか分かりません。また、地震保険料の減免を受けることも出来ません。


保険料の減免はともかく、本当にその耐震性があるかどうかをハッキリさせるためにも、住宅性能表示の制度でしっかり認定を受けておく方が良いです。


さらに、耐震性にこだわる方は、許容応力度計算をしてもらうと良いでしょう。


通常の耐震等級では、壁量計算や四分割法といったA4数ページ程度の比較的に簡易な計算で行います。


許容応力度計算はA4用紙で100ページを超える本格的な計算を行います。


なかなか、ここまで計算している住宅会社は少ないのですが、耐震強度が正確に出てきます。


予算は10数万から数十万ほど別途かかるので、この予算をどう考えるかは人それぞれあると思いますが、予算に応じて計算されると、より正確で安心感が高まります。




許容応力度で計算する箇所




我が家は大阪の泉北ホームという中堅ハウスメーカーで建てたのですが、ここでは許容応力度計算がもともと標準で行なってくれます。


また当時、住まいの水先案内人、1級建築士の堀先生に個人で依頼し、構造について計算していただき、耐震性はギリギリ耐震等級3のレベルから20%ほど強い耐震性能がある事が分かっています。



長い目で見ると、耐震性を維持するには、防蟻の方法とか、通気工法、壁内結露を考えた壁構成といった事も検討が必要です。


湿気で柱が腐ったり、シロアリ被害を受けると、計算していた耐震強度が出せなくなりますからね。


耐震強度と同時に、こうした家の長持ちに関わる部分も一緒に考えておきたいですね。
このブログのテーマの一つ、長持ちという部分です。


これまでも、シロアリ対策や通気工法、壁内結露など、家の長持ちについても記事にしているので、興味のある方はぜひ参考にしてみてください。






より良い家づくりを考えられる方は、ぜひ、いろいろな勉強をして備えてくださいね(^o^)/





家の耐震性を考えていると、耐震、制振、免震という3つの発想にも行き着くと思います。


それぞれ、弱くなることはないので、予算に応じて施工されると良いですが、間違えてはいけないのは、まず、耐震強度が一番重要だということです。







住宅会社は差別化を図るために、やれ制振だ、免震だとアピールしがちですが、まずは耐震等級3を取るのが先決です。


そこから予算に合わせて、制振や免震を検討するという順番が優先順位が高いですし、コスパを考えても、この順番です。






こうした所は私ごときが何かを書くよりも、


耐震性に関しては、構造塾の佐藤先生。
壁内結露については、松尾和也先生。


が、専門的に発信されています。



家づくりトータルでは、


瀬山大学の瀬山さん。
家のサプリの釣本さん。


が分かりやすい。


四人ともYouTubeで無料で動画を配信されているので、家づくりをされる前にはぜひともご覧になられる事を強くオススメします。




今日の記事はだいぶ長くなってしまいましたね。


日本の家づくりの基本となる耐震性。
しっかり勉強して、良い家を建てましょう!

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