こんにちは。こんばんは。おはようございます。くろーばーです。

定例の我が家の光熱費のご紹介です。

夏に入った７月の光熱費です。
（７月２日～８月２日使用の３２日分）

我が家の光熱費に関わる条件はこんな感じ。

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〇延床面積３１坪・２階建て・一戸建て
〇４人家族（夫、妻、小学生と就園児）
〇平日の日中は在宅なし
〇オール電化住宅（ガス代はかかりません）
〇電力契約（関西電力の時間帯別電灯）
〇給湯器はエコキュート（ＡＰＦ３．３）
〇断熱・気密性能（Ｕａ値０．３９、Ｃ値０．２９）
〇断熱性能はheat20のＧ２グレード以上
〇大阪（温熱区分６地域）
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はい。

ということで、７月使用分の光熱費は。

ということで、我が家の７月の光熱費は７４４９円でした。今回は３２日分の光熱費だったので３１日換算にすると７２１０円。

太陽光の自家消費分をプラスすると８５００円ほどですね。

ここ数年の真夏の光熱費と比べると、数百円ほど上がっていますが、ちょうど消費税の値上がり分や再エネ賦課金の上昇分だけ増えている感じですね。

そう考えると、外気温で冷暖房費が左右されていないことが分かります。

逆に、いま挙げた再エネ賦課金は２０２１年現在、１ｋｗ当たり3.36円もかかっています。

今月の我が家の光熱費でいうと、電気使用量が３３６ｋｗ。
で、１ｋｗに３．３６円かかってきます。
（ちょうど今月の使用量と賦課金の数字が奇跡的に同じ数字になっていますね(笑)

３３６ｋｗ×３．３６円で、１１２９円もの再エネ賦課金がかかっています。
光熱費が７２１０円の中で、１１２９円もの賦課金な訳ですから、かなりの負担ですよね。

賦課金は使用する電気の量に対してかかる物なので、オール電化住宅にとっては不利に働きますね。

数年前までは経済的なことを考えると、オール電化のほぼ一択でしたが、現在だと甲乙つけがたくなっています。

経済的に損がないのであれば、ライフラインの確保という意味でもガス併用の方がおススメかもしれませんね。

我が家の場合は、数年前までの条件の良い電気料金プランだったり、太陽光パネルを載せていることもあって、ダメージも少ないですが、これから普通にオール電化だけというのであれば、光熱費としては家計を圧迫する可能性が大ですね。

これから家づくりをされる方はこの辺りも考えながら、ガス併用orオール電化。あるいは太陽光パネルの有無などを検討してみて下さい。

いまだとガス併用で太陽光パネルを付けておく方が、経済的にもライフラインの確保という意味でも無難だと思います。

再エネ賦課金は２０３０年ごろにピークを迎えると予想されています。その頃には、１ｋｗ当たり５～６円ほどの賦課金がかかることになると思われます。

我が家でいうと、賦課金だけで１月に１５００円から２０００円ほどかかる計算になります。うーん。高いですね。

家を建てたときからブログにも記事にしていますが、我が家は３．５２ｋｗの小規模の太陽光パネルを載せています。

余剰買取の制度なので、１０年後（今から６年後）に固定買取期間が終わることになります。そのあとの売電単価は高く見積もっても１ｋｗ１０円です。

なので、できるだけ自家消費する方が得ということになります。太陽光パネルで発電した電力を自家消費するということは、電気を買う量が減るということなので、先ほどの再エネ賦課金も減ることになります。

そのことを見越して、１０年後（我が家では今から６年後）からは最もエネルギーを使う給湯を工夫することにしています。

自家消費を多くすることを狙って日中にエコキュートで給湯をする訳ですね。

これによって大まかな予想としては、我が家の光熱費のうち約５０％ほどの光熱費を自家消費できる計算です。

そうすると、再エネ賦課金も一か月あたり１０００円ほどを削減できるので、家計に対する負荷も下げることが出来るはずです。

最新のエコキュートは翌日の天気予報の情報をもとに、晴れなら太陽光発電の自家消費を進めるために日中に給湯。雨天なら少しでも電力単価が安い深夜電力で給湯するシステムを搭載しています。

我が家もいま使っているエコキュートが故障したら、こうしたシステムが搭載されている機種に交換しようと考えています。

一生涯で考えると、ざっと１０００万ぐらいの電気・ガス代がかかります。この支出をどうしていくかを考えることがライフプランにとって大切ですね。

一昔前に１０００万円の光熱費を削減できる！と一条工務店が宣伝することがありました。

さすがに、それはないですが、高気密・高断熱・パッシブ設計にすることで、数百万もの冷暖房費が変わってきます。とくに家中を全館（風）冷暖房するのであれば、その金額はかなり大きく変わってきます。

太陽光などの創エネ。
給湯やエアコンなどの設備の効率。
電気やガスの契約プラン。

こうしたことも合わせて検討しながら、家計管理を行っていきたいですね。